肺血栓塞栓症は、主に下肢の深部にできた血栓が剥がれ、血流によって肺動脈に運ばれることで閉塞を引き起こす疾患です。血栓の大きさや血流の障害の程度によって、軽症から重症までのタイプがあります。深部静脈血栓症や肺血栓塞栓症の発症に至る前に、発症の危険レベルに応じた予防対策の実施が推奨されています。当院の予防方法としては、静脈還流を促すために弾性ストッキング着用や、抗凝固療法があります。 中リスク以上の手術症例147件中111件で予防対策を実施し、実施率75.51%となりました。前年度と比較して実施率が低下した主な要因として、高齢患者様や重篤な基礎疾患を有する患者様の増加により、出血リスクが高く抗凝固療法の適応外となる症例が増えたことが挙げられます。当院では患者様の安全を最優先とし、個々の病態を慎重に評価した上で、出血リスクと血栓リスクのバランスを十分検討して予防対策の適応を決定しています。今後は症例検討会を通じて適応基準の見直しを行い、安全性を確保しながらより適切な予防対策の実施を目指してまいります。

細菌培養検査は様々な感染症の原因菌を特定し、適切な抗生物質を使用し治療を行う為の重要な検査です。特に全身的に重篤な病態となる「敗血症」は血液培養検査が必要不可欠であると様々な学会等で提言されています。血液培養検査を実施する際、血液中に存在する僅かな量の細菌を正確に判断する為、検出率の向上を目的とし２回（２セット）の検査を実施します。 血液培養オーダー198日のうち183日で2セット以上を実施し、92.42%の高い実施率を達成しました。これは感染症診療ガイドラインに沿った適切な診療が行われていることを示しています。2セット実施により皮膚常在菌の混入による偽陽性を避け、真の病原菌を正確に検出することで、患者様に最適な抗菌薬治療を提供しています。感染制御チームを中心とした継続的な教育により、今後も高い実施率の維持と更なる向上を目指してまいります。

抗菌薬耐性菌は21世紀に入って急速に拡大を示しています。本邦は2016年に「薬剤耐性対策アクションプラン」を公表し本格的な対策を開始しました。この中の1項目に「抗微生物薬適正使用」が掲げられ、抗菌薬が適正に使用されているのかを評価する指標の1つが「広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養実施率」です。当院の分母には治療で抗菌薬を使用した患者以外に、予防（検査の前処置など）で抗菌薬を使用した患者も含まれております。当院はICT (Infection Control Team) が中心となり、培養検査の実施推進と薬剤耐性菌対策に積極的に取り組んでいます。感染症が疑われる症例では可能な限り培養検査を先行して実施し、原因病原体の特定に基づいた標的治療への移行を促進しています。

当院では入院時に転倒・転落リスクアセスメントツールを用いて患者様のリスク評価を徹底し、個別性に応じた予防対策を講じています。離床センサーや赤外線センサー等の機器を活用し、早期発見・早期対応に努めております。発生率1.52‰という数値は良好な結果ですが、転倒・転落ゼロを目指し、安全管理室と各病棟が連携して事例検証を行い、具体的な改善策を継続的に実施しています。今後も多職種チームでの情報共有を密にし、患者様が安心して療養できる環境づくりに取り組んでまいります。

重篤な転倒・転落事故（レベル3b以上）の発生率0.05‰は極めて低い水準を維持しており、予防対策の有効性を示しています。患者様の環境変化や身体状況の変化を適切にアセスメントし、タイムリーな介入を行うことで重大事故の防止に努めています。発生した事例については多職種でのカルテレビューを実施し、分析結果を現場へフィードバックして再発防止に活かしています。院内ラウンドでは療養環境の安全性を継続的に点検し、さらなる安全性向上を図っています。

手術後に、手術部位感染が発生すると、入院期間の延長や入院医療費が増大します。その予防策の一つとして、手術前後の抗菌薬投与があります。手術開始から終了後まで、血中または組織中の抗菌薬濃度を適切に保つことで、手術部位感染を予防できる可能性が高くなります。当院では、特定手術において開始前１時間以内に抗菌薬の投与を行っています。 全身麻酔下での予防的抗菌薬投与対象手術336件全例で手術開始前1時間以内の投与を達成し、実施率100%を維持しました。この成果は、手術室スタッフと麻酔科医師の連携による標準化されたプロトコールの徹底と、タイムアウト時の確認システムの効果的な運用によるものです。適切な投与タイミングにより血中・組織中濃度を最適化し、手術部位感染の予防に努めています。今後もこの高い水準を継続し、患者様の安全確保に取り組んでまいります。

当院の褥瘡発生率は0.01％という全国的に見ても極めて低い水準を維持しています。これは、全入院患者様に対し褥瘡リスクを丁寧に評価し、高リスクの方には個別の診療計画を立て実践・評価し、必要に応じて褥瘡予防エアマットレスを活用するなど、一人ひとりに合わせたケアを行ってきた成果です。また、日々のスキンケアを大切にし、小さな変化も見逃さない姿勢で取り組んでいます。さらに褥瘡対策委員会での検討に加え、皮膚科医師、理学療法士、管理栄養士、薬剤師、褥瘡専任看護師、医療情報課スタッフが連携する「褥瘡対策チーム」が週1回の褥瘡回診を行い、予防から治療まで切れ目のない一貫したサポートを提供しています。こうした多職種による取り組みにより、褥瘡の発生や悪化を防いでいます。

65歳以上の退院患者様1,468名中1,343名で入院後48時間以内の栄養アセスメントを実施し、91.49%の高い実施率を達成しました。高齢患者様の治療効果向上と合併症予防において栄養管理は極めて重要であり、入院早期から管理栄養士を中心とした栄養サポートチーム（NST）が包括的な栄養評価を実施しています。個々の患者様の栄養状態に応じた栄養ケア計画を迅速に立案し、医師・看護師・薬剤師との多職種連携により最適な栄養管理を提供し、患者様の早期回復を支援しています。

当院では、患者様の尊厳と基本的人権を守ることを大切にし、身体拘束の最小化に取り組んでいます。身体拘束は安全のために必要となる場合もありますが、実施するかどうかは慎重に判断します。身体拘束最小化チームと認知症ケアチームが協力して生活リズムの調整や環境づくり、声かけや関わり方の工夫など、様々な代替手段を検討・実施しています。やむを得ず身体拘束が必要な場合は、多職種で話し合い、時間や方法を最小限にとどめるよう努めています。さらに、入院患者様に関わる職員を対象に研修を定期的に実施し、安心と尊厳を守る医療をめざしています。